ビルを建て、橋を架け、トンネルを掘るにしても、基礎となる地盤の安定性に問題がないかを見極めなければ工事は始まらない。大和探査技術株式会社が得意とする物理探査は、地盤調査の主流であるボーリング調査のように地面に穴をあけることなく、弾性波・電磁波・音波などを駆使して表から見えない地中や海底の状態を探りあて、見える化する作業だ。
「創業当時はどちらかと言うとマイナーな手法でしたが、比較的簡便に調査できるため費用対効果の観点からも近年、脚光を浴びるようになってきました」
　長谷川俊彦社長はニーズの変化をそう指摘する。40年以上にわたって物理探査を手掛けてきた同社は、今や業界の第一人者となった。多様な調査実績では他の追随を許さない。

　請け負う業務の中には、大戦中に使用された機雷・爆弾等の不発弾調査も。創業者・渡邊健氏は、起業前に在籍していた会社で機雷の探査技術を日本で最初に開発した技術士。その渡邊氏が付けた社名には、多様な能力の人材が互いに協力して「大きな和」を成すという思いが込められている。実際、同社には全く畑違いの分野からも人が集い、相乗効果を発揮してきた。
　また、同社には創業以来の変わらぬ企業姿勢がある。顧客からの要望に「できません」とは言わないことだ。
「経験がない、あるいは困難に見える仕事であっても、まずは考え、何らかの答えを出して提案する。大変ではありますが、これで大きな信用を得てきました」
と、若い社員たちにも常々訴えているという。
長谷川社長は東京理科大学を卒業後入社した会社で渡邊氏に出会う。同氏を慕い創業１年半後に同社に入社し、以来その背中を追いかけながら仕事をしてきた。

　東京本社に一極集中しない「拠点主義」も創業時から受け継がれる経営方針の一つだ。北海道から沖縄まで17ある支店・営業所に権限を与えることで、各地域特有のニーズに迅速な対応が可能となる。
　２００７年に４代目の社長に就任した時、長谷川社長が掲げた目標は「１００年企業」だ。〝オンリーワンの技術で品質ナンバーワンを目指す〟ことを深く心に誓い、海外進出への一歩も踏み出した。現在ベトナムとシンガポールに駐在事務所を構えている。
「東南アジアにはインフラ整備のニーズがあります。これからはグローバルな視点に立ち、蓄積してきた技術でＳＤＧｓにも貢献していきたい。我が社が継続的に成長するためにも必要なことです」（長谷川社長）

　会社とともに走りぬいて40有余年が過ぎた。これからを担う若い社員らにはこうメッセージを託す。
「変化に対応できる企業が生き残れます。時代の変化を先取りし、柔軟に進化し続けてもらいたい」
　有望な若手の陣列が揃いつつある。

【会社データ】
本社＝東京都江東区東陽５—10-４
☎＝０３—５６３３—８０８０
創業＝１９７９年５月
社員数＝１１０名
事業内容＝地質調査、埋設・埋没物調査、海洋調査等に関わる総合地質コンサルタント
https://www.daiwatansa.co.jp